アジア太平洋地域や国内の自然保護プロジェクトを支援する事業


日本経団連自然保護基金/日本経団連自然保護協議会


キヤノン株式会社

会員企業の自然保護活動
キヤノン株式会社

URL: http://canon.jp/
窓口: 渉外本部社会文化支援部 社会貢献推進室
住所: 東京都大田区下丸子3-30-2
電話: 03-3758-2111
FAX: 03-5482-5131
(2009年1月5日更新)

1.自然保護(環境)活動への取り組み姿勢

キヤノンの企業理念である「共生」は、文化、習慣、言語、民族などの違いを問わずに、すべての人類が末永く共に生き、共に働いて、幸せに暮していける社会をめざしています。こうした社会はまさに「持続的な繁栄が可能な社会」であり、その実現に貢献するべく、企業としての成長・発展はもちろんのこと、地球環境・社会のサステナビリティの追求に取組んでいます。

■ キヤノングループ環境憲章

2.NGOとの連携

自然保護活動を行う(財)世界自然保護基金ジャパン、(財)山階鳥類研究所、(財)日本野鳥の会、(財)尾瀬保護財団などを支援し、活動により適宜協働しています。

3.環境教育・ボランティア養成(社員)

キヤノンは、1989年から環境教育・啓発活動を本格化し、2004年から社員が自ら行動を省みる「Canon Ecology Person診断」を開始するなど、社員一人ひとりの自発性を重視した環境意識の向上を追及してきました。
2005年は、環境教育の体系・内容・仕組みを「必要な知識を、必要な人材に、必要な時期に提供する」という観点から見直し、重要な教育テーマや環境教育部門の機能、対象者に応じた教育目的・教育手段を明確化しています。
また、「e-learningによる環境教育のグローバル展開」の達成に向けて、2006年6月から二つのe-learningプログラムを開始しています。
その一つである「キヤノングローバル環境教育<自覚>プログラム」は、地球環境問題に関する正しい知識を深め、「キヤノンの統合EMSで定める自覚4項目(環境方針、環境側面、役割・責任、規程の手順)」と「グループの環境保証活動」への理解を深めるプログラムです。
もう一つの「営業・販売部門向け環境教育プログラム」は、営業・販売部門の社員を対象に、キヤノン製品の環境特性やグループの環境保証活動について学ぶプログラムです。
これら二つのプログラムを、日本語・英語・中国語圏で実施し、順次その他の言語圏へも展開していく予定です。

4.環境教育(外部)

5.社有地等の活用・保全

6.植林・育林などの森作り活動

7.その他

海外グループ会社の活動