その他

• 単位輸送量あたりエネルギーを2001年度までに94年度比10%削減。
• 自営火力発電所からの単位エネルギーあたりCO₂発生量を同10%削減。
• 自営火力発電所からのNOx発生量を同40%削減。
• 特定フロン使用の冷房装置を、2001年までに96年比30%を特定フロン不使用の物に代替する。

対策

• 省エネ車輌の導入等。
• 駅やオフィスビルの省エネ化。
• 発電効率の一層の向上、エネルギーのクリーン化及びリサイクル。
• 毎年3万本の植樹。

• 工場や工事で発生する廃棄物については、2001年度までに再資源化率を70％にする。
• 駅や列車から発生するゴミについては再資源化率を30％にする。
• 事務用紙の再生紙利用率を90%にする。
• 水資源の消費を5%削減。

対策

• オフィスゴミのリサイクル及び削減。
• 車輌用ガラスのリサイクルルート確立、金属屑の分別収集の徹底等、廃棄物の発生抑制に努める。
• 現在解体処理されている代表的な電車(103系）の再資源化率は91％。更なる向上を目指す。
• 売店での買い物袋配布方法の見直しや、包装を簡素化した弁当の販売。