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経団連では、このたび、藤井義弘情報通信委員長（日立造船会長）編の『日本企業の情報化戦略−ITで実現する経営革新』を、東洋経済新報社から刊行いたしました。 わが国を代表する企業30社の情報化による経営革新へ向けた取組みとそれを具体化するための情報リテラシー向上策について、具体的かつビジュアルに紹介したものです。業態毎に特徴をもち、独自の企業文化を有する各社が、いかに創意工夫をしたか、そのノウハウが凝縮されていますので、是非ご一読いただきたいと存じます。 |
| 大成建設、アサヒビール、東レ、大日本印刷、花王、新日本製鐵、東芝、日本アイ・ビー・エム、日本電気、日立製作所、富士通、三菱電機、トヨタ自動車、日産自動車、デンソー、石川島播磨重工業、日立造船、伊藤忠商事、三井物産、西武百貨店、ダイエー、セブン−イレブン・ジャパン、さくら銀行、三和銀行、東京海上火災保険、日本信販、東京電力、エヌ・ティ・ティ・データ、野村総合研究所、リクルート |
本書は、大手書店のビジネス書のコーナーを中心に販売されていますが、下記においても取次ぎをいたしております。