| 『日本企業の情報化戦略 | |
| −ＩＴで実現する経営革新』 | を刊行 |
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経団連では、藤井義弘情報通信委員長（日立造船会長）編の『日本企業の情報化戦略―ＩＴで実現する経営革新』を、東洋経済新報社から刊行いたしました。 わが国を代表する企業30社の情報化による経営革新へ向けた取組みとそれを具体化するための情報リテラシー向上策について、具体的かつ詳細に紹介したものです。業態毎に特徴をもち、独自の企業文化を有する各社が、いかに創意工夫をしたか、そのノウハウが凝縮されていますので、是非ご一読いただきたいと存じます。 |
ボーダレス化・大競争の時代の到来に対応し、わが国産業の競争力を強化するためには、情報化を活用して、企業自らが経営革新に取り組む必要があります。とくに、経営者は強力なリーダーシップを発揮し、企業内だけでなく、取引先企業を含め、シームレスな情報ネットワークを早急に構築し、情報の共有と活用を図ることが不可欠となっています。
経団連では、情報通信委員会情報化部会の下に情報リテラシー向上に関するワーキング・グループ（座長：吉田千之輔山種証券副社長）を設置し、情報化による経営革新や情報リテラシー向上への取組みに関して、企業からの報告や有識者との懇談を重ねて参りましたが、わが国を代表する企業における具体的経験や創意工夫に関する貴重な報告が相次ぎました。
そこで、これらを集大成することにより、情報化による経営革新、情報リテラシーの底上げのお役に立てればと思い、刊行した次第です。
| はじめに | [藤井義弘 経団連情報通信委員長（日立造船会長）] |
| 刊行に寄せて | [礒山隆夫 経団連情報通信委員会情報化部会長（東京海上火災保険副社長）] |
| 第１章 |
「次代を担う人材と情報リテラシー向上策のあり方に関する提言」 経団連がとりまとめた提言を紹介しています。 |
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| 第２章 | 情報リテラシー向上に向けた各社の取組み 下記30社の情報化による経営革新への取組み内容を、具体的かつビジュアルに紹介しています。 大成建設、アサヒビール、東レ、大日本印刷、花王、新日本製鐵、東芝、 日本アイ・ビー・エム、日本電気、日立製作所、富士通、三菱電機、 トヨタ自動車、日産自動車、デンソー、石川島播磨重工業、日立造船、 伊藤忠商事、三井物産、西武百貨店、ダイエー、セブン−イレブン・ジャパン、 さくら銀行、三和銀行、東京海上火災保険、日本信販、東京電力、 エヌ・ティ・ティ・データ、野村総合研究所、リクルート |
| 第３章 | 本音で語る情報リテラシー 専門家による、本音ベースの覆面座談会の模様を収録しています。 |
| 付 録 | 「情報化の推進に関する提言−構造改革のツールとして」概要 |
本書は、大手書店のビジネス書のコーナーを中心に販売されていますが、下記においても取次ぎをいたしておりますので、ご利用下さい。
（注）文中の役職等は、1999年５月１日現在。